PlayStationが「Fairgames」開発中止　テスト結果と市場環境を理由に

ライブサービス路線の難しさ

今回の判断は、PlayStationがここ数年進めてきたライブサービス型タイトルの拡充路線にとって、難しい局面を示すものだ。発売後も遊ばれ続けることを前提とするゲームは、開発期間中のテストで継続率や反応を厳しく見られる。目標に届かないと判断されれば、発売前に中止されることもある。

対戦型シューターは特に競争が激しく、すでに定番として定着したタイトルが多数ある。新規参入には、遊び始めた人を長くつなぎとめる仕組みが欠かせない。テストの数字が重視されるのは、その難しさの表れとも言える。

一方で、人員削減を行わずチームを他の作品の支援に回す方針は、開発体制を維持する動きとして注目される。中止の発表後にスタジオがどう動くかは、今後のPlayStationのソフト制作の進め方を考えるうえでの論点になる。

参考：PlayStation Cancels Fairgames After Years Of Silence ／ PlayStation Cancels Live-Service Heist Shooter, Fairgames ／ Sony cancels live-service shooter Fairgames

発表から中止までの時間

Fairgamesは2023年に発表されたが、その後に具体的な発売時期や詳しい内容が十分に示されないまま時間が経っていた。長く続報がないタイトルは、開発の状況が外から見えにくい。今回の中止は、そうした空白の期間を経て伝えられたことになる。

発表済みのタイトルが中止される場合、開発会社は発表の場でどこまで進捗を説明するのかという課題も残る。今回の件は、発表と発売の間の情報発信のあり方を考える材料にもなりそうだ。

参考：PlayStation Cancels Fairgames After Years Of Silence ／ PlayStation Cancels Live-Service Heist Shooter, Fairgames

今後の注目点

Haven Studiosが他のPlayStation作品の支援に回るという方針が、具体的にどの作品にどう関わるのかは、現時点では明らかにされていない。スタジオの規模や体制が維持されるのかも含め、続報が待たれる。

PlayStation全体としては、ライブサービス型タイトルへの投資をどう配分していくかが問われる。中止という判断が今後も続くのか、それとも別の形の作品に軸足を移すのか。今回の発表は、その方向性を占う出来事として見られている。

参考：PlayStation Cancels Fairgames After Years Of Silence ／ PlayStation Cancels Live-Service Heist Shooter, Fairgames ／ Sony cancels live-service shooter Fairgames

買収から中止までが示すもの

SonyがHaven Studiosを買収したのは2022年で、Fairgamesの発表は2023年だった。買収したスタジオが新しい作品を発表し、その作品が発売前に中止になるまでの流れが、今回は比較的短い期間で起きたことになる。買収の時点では、新しい作品を育てる前提があったと考えられる。

企業がスタジオを買収するとき、そこには将来の作品への期待が込められる。今回の中止は、その期待がそのまま形になったわけではないことを示す。買収したスタジオの作品がどう扱われるかは、今後の同様の買収を考えるうえでも参考になる出来事だ。

ゲームを遊ぶ側から見た影響

Fairgamesを楽しみにしていた人にとっては、発売されないという結果になる。発表だけがされて続報がなかった期間が長かったため、今回の知らせは突然に感じられた可能性がある。

ライブサービス型のゲームは、発売後に長く遊ばれることを前提にしている。そのため、発売前に中止になると、遊ぶ側が触れる機会そのものがなくなる。一方で、テストの結果が目標に届かなかったという判断は、遊ぶ側の反応を早い段階で見た結果でもある。完成してから合わないと分かるより前に、開発の方向を変える判断がされたとも言える。

伝え方と情報の出し方

今回の中止は、PlayStationが公式に詳しく説明した形ではなく、複数の海外メディアの報道によって伝えられた。テストの結果や市場の状況といった理由も、報道を通じて明らかになっている。

新しい作品の情報は、発表の場だけでなく、その後の続報によって少しずつ伝わる。今回のように続報が長く途絶えた場合、遊ぶ側は状況を知る手がかりを持ちにくい。何をどこまで伝えるかは、開発会社にとって難しい判断だが、中止という結果が報道で先に伝わる形になった点は、情報の発信の仕方を考える材料になる。